「この中古マンションって、耐震性は大丈夫かしら？」---マンションの基本性能の一つとして気になるポイントです。でも、そんな疑問があっても、物件の比較検討をしている段階ではすぐにはわかりません。
　購入意志を示して売買契約に先立つ重要事項説明まで来れば、耐震診断や耐震改修を行っているかどうかを説明しなければなりませんが、広告等には表示する義務がないからです。

　これに対して、公的な「耐震診断・耐震改修マーク表示制度」がスタートしました。（財）日本建築防災協会と国土交通省指定耐震改修支援センター、および既存建築物耐震診断・改修等推進全国ネットワーク委員会によって実施されるもので、1981年以前の旧耐震基準で作られたマンションなどの建築物のうち、耐震改修促進法の耐震診断の指針、または建築基準法の新耐震基準に適合することが認められた場合に、検査済みマークのついたプレートが交付されます。
　このプレートを物件に設置するとともに、ホームページや印刷物などに掲載することも可能です。

　もともとの制度の趣旨は、耐震診断や耐震改修を促進して、現状で75％程度に止まっている耐震化率を10年で90％に高めることを目指したもの。東海地震や首都圏直下型地震などの被害を最小に抑えるためです。目標を達成すると、東海地震の場合で被害が半減できると試算されています。

　とはいえ「耐震診断・耐震改修マーク」が掲載されたプレートの張ってあるマンションなら、耐震性については一定の合格ラインを超えていると判断できます。まだスタートしたばかりですが、このマークが普及してくれば、耐震性能を判断する指標の一つになるでしょう。

　ペットを飼えるマンションが当たり前になってきました。不動産経済研究所の調査によると、2007年に首都圏で販売された新築マンション戸数に占めるペット飼育可能な物件の割合、つまり普及率が86.2％を記録しました。1998年にはわずか1.1％だったのが、年を追うごとに右肩上がりで増え続け、ついに８割を超えました。10年かかって少数派から主流派に転換したといえるでしょう。
　都県別で見ても、すべてのエリアで80％を超えています。もっとも普及率の高い千葉県は93.2％。ペットを飼えない物件のほうが珍しい状況です。

　ペット関連の設備としては、足洗い場、汚物処理場、グルーミング室、ペットサイン付きエレベータなどが一般的。大規模マンションでは、ペットパーク、ドッグランなども登場しています。
　設備の設置率は、07年で57.4％と半数強に止まっています。ペット飼育可能物件の普及率が高まり始めた2002年頃から設置率も急増しましたが、05年に72.2％に達した後は逆に低下しています。
　ペットが飼えると管理規約で決めているだけで特別な設備がついてない中小規模の物件と、複数の設備が付いている大規模物件に分かれる傾向があるといえるかもしれません。